ETFと投資信託ってどう違うの?それぞれのメリットを活かそう

どうも、アイクです😆

 

先日書いたサラリーマン投資家には投資信託かETFを

  • 株式:債権:金=50:30:20

で積み立てるのがおすすめという記事の続きです。

平凡な家庭が積み立てるべき金融商品は? – 不労所得年200万を作るためのブログ

 

今回は投資信託とETFにはそれぞれどのようなメリットデメリットがあるのか解説しています。

 

投資信託

 

売却時まで税金の支払いが発生しない

殆どの投資信託の場合、購入時に分配金の取扱いを受け取りか再投資の2つから選択できます。

 

私達が分配金を受け取る際、配当所得として約20%の税金が徴収されるのですが、受け取らずに再投資する場合は徴収されません。

 

つまり、分配金の再投資を選択していれば将来的に売却する時まで課税されません。

当然、売却時に損失が出ている場合は税金の支払いは最後まで不要になります。

 

最低投資金額が安い

投資信託は様々な人からお金を集めてまとめて投資する手法で、ETFのように上場していないので購入額は非常に融通が効きます。

 

最低で100円からの投資も可能ですので、家計を見直し中でまとまったお金(2万円程度)を毎月投資できない方でもとりあえず始めることができます。

 

ETF

 

圧倒的に安いコスト

投資信託の中でコストが最も安いSBI証券のS&P500に連動するインデックスファンドの場合で、資産総額に対して0.0938%の信託報酬が掛かります。

 

相当安くなってきているのは間違いありませんが、同じくS&P500に連動するVOOというETFの信託報酬は1/3以下の0.03%となっています。

 

同じものに投資する場合、少しでもコストが安いほうが将来大きな資産を築けるのは自明の理と言えるでしょう。

 

分配金が貰える

投資信託では分配金をもらわない事で税金の支払いを先送り出来ることをメリットとして挙げましたが、中には配当所得を日々の生活費の足しにしたいという方もおられるでしょう。

 

ETFの種類にもよりますが、株式のETFなら3ヶ月に1度、債権のものなら毎月分配金が支払われます。

 

実際に不労所得を手にするという経験を積み重ねる事で投資へのモチベーションが向上したり、家族の理解を得られることで投資に回せるお金が増やせるなどの効果も期待できます。

 

税金はふるさと納税等で控除できる

配当所得に課税されてしまう事がETFのデメリットなのですが、支払う税金額が増える事でふるさと納税できる額が増える事にもなります。

 

全てを控除できる訳ではありませんが、家具や家電などの高額な納税が必要な商品も検討できるようになり、日々の生活をさらに豊かにしてくれるかもしれません。

 

結論:配当所得を使うか使わないかで決める

自分が死んだ時に余った分を遺産とするのであれば全額ETFで良いとは思いますが、1000万は遺したい等具体的な目標がお有りなら、投資信託に毎月5000円積み立てるのがおすすめです。

 

5%の利回りで30年積み立てた場合409万円になり、そこからは追加投資せずに80歳まで放置した場合、1086万円になります。

 

そして残りの1.5万円をETFに投資することで老後資金を確保します。

すると30年で1228万になり、毎月8万円を取り崩しても80歳まで資産が持ちますし、配当利回りを3%と仮定した場合、毎月3万円程度の配当所得が見込めます。

 

支出を見直して年金+3万円で生活できるようになれば一生お金には困らなくなるのです。

 

このように投資に明確な目的があるのであればそれに合わせた金融商品を活用するべきです。

 

特に目的は無いという場合、預貯金や給与所得等をしっかり確保でき、働いている間は不労所得は不要な方には投資信託100%にして税金の支払いを先送りにするをおすすめします。

もし死ぬまで必要にならなければそのまま相続させてあげればいいですからね。

 

将来的な資産額は投資信託よりも下がる可能性はありますが、日々の生活を豊かにするために分配金を一部でも活用したいという方にはETFに投資して得た分配金のうち、余った分を再投資するというスタンスが良いでしょう。

 

なお、上に挙げた数字は税金等のコストは考慮していませんので、実際の投資額はもう少し多くなる事をご承知置きください。

 

次回からは具体的なおすすめ商品をご紹介していきます。

 

それでは皆で脱ラットレースを目指して頑張りましょう\(^o^)/

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